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薄型テレビとブロードバンド（高速大容量）通信の普及を背景に、映画やアニメなどの動画をインターネットでテレビに配信する「ネットテレビ」のサービスが本格化してきた。テレビには圧縮された動画を再生する特殊な装置（専用チューナー）が必要だが、事業者は今年を普及元年と位置付け、番組数の充実などで利用者の囲い込みを図っている。事業者間で異なる配信規格も近く統一される見通しで、サービス競争は今後一段と激しくなりそうだ。　ソニーや松下電器産業などの家電メーカーとネット接続会社のソネットエンタテインメントが共同運営する「アクトビラ」は、昨年２月のサービス開始以来、ユーザーが「月３万台のペースで増えている」（広報担当）という。　家電メーカー運営の利点を生かし、テレビに専用チューナーを搭載してリモコン１つで操作できるようにするなど、利便性が高いのが特徴。４月末までに３５万台以上の利用があり、当面は１００万台を目指して番組内容の充実を図る方針だ。　ＮＴＴやＫＤＤＩの通信事業者や接続業者も、こぞって映像配信サービスを展開している。ＮＴＴぷららは３月末、次世代ネットワーク（ＮＧＮ）による通信サービス「フレッツ光ネクスト」の提供開始に合わせ「ひかりＴＶ（ティービー）」をスタートした。好きな番組をいつでも見られる「ビデオオンデマンド」に対応した番組数は現在７０００本だが、７月には業界最多の１万本以上に増やし豊富な番組数で利用者を呼び込む考えだ。　現在は圧縮技術に関する配信規格が各社で違うため、例えばアクトビラのサービスは対応テレビ以外では受けられないのが難点。今後は規格統一でテレビの機種に関係なくサービス利用が可能になりそうで、事業者には番組内容の差別化が求められる。
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